アイリストの独立｜開業方法や必要資格・費用を解説！【開業チェック無料DLあり】

技術と経験を磨きキャリアを積む過程において、独立開業を考えるアイリストも少なくないのではないでしょうか。本記事では、アイリストが独立して成功するために必要なステップについて解説します。開業のためのチェックシートの無料ダウンロード可能なので、是非ご活用ください。

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アイリストとして独立・開業するメリットと準備の心構え

アイリストとして独立・開業することは、キャリアにおいて大きな転機となります。そのメリットと、成功に向けた準備のための心構えについて解説します。

独立アイリストになるメリット

独立アイリストが享受できるメリットを3つのポイントに絞って解説します。

収入アップの可能性

独立の最大の魅力のひとつは、自分の努力と技術がそのまま収入に反映される点です。雇用されていた時と異なり、中間マージンがないため売上げから経費を差し引いた分が自分の収入になり、大幅な増加が見込めます。

また、提供サービスの内容や価格も自己決定することができるため、高単価・高リピート率のメニューを開発することで、効率的な収入アップが期待できます。

自由な時間の獲得と働き方の選択

自分のライフスタイルを最優先にした働き方を実現できることも、大きな魅力と言えます。営業日や営業時間、定休日、予約枠など全て自分でコントロールすることができるため、自分の予定に合わせて柔軟に仕事のスケジュールを組むことができます。小さな子どもがいる方でも、働きやすい環境を作ることが可能です。

また、自宅を利用して開業することで通勤時間も削減でき、効率的な時間活用やストレス低減を叶えることができます。

顧客との深い信頼関係の構築

お客様と深く、密な関係を築きやすい点も独立の醍醐味と言えます。独立アイリストは、カウンセリングから施術、お見送りまで、すべて一貫して自身で担当します。これにより、お客様の要望や好みを細部まで把握でき、毎回高品質でパーソナルなサービスを提供できます。

また、お客様に寄り添う質の高いサービスは大きな安心感と満足感を与え、「〇〇さんじゃなきゃダメ」という熱狂的なファンが増えやすい傾向にあります。お客様からの意見や要望も把握しやすく、それらのニーズに迅速に対応することで満足度をさらに高め安定経営に繋げることができます。

成功するために必要な「覚悟」とは

アイリストとして独立することは大きなメリットがある一方、リスクが伴うことを覚悟する必要があります。一番は経営的なリスクです。

売上がゼロの日があっても、家賃やローン、商材費といった固定費は発生します。すべてが自己責任となる状況で、不安や孤独感に耐え、冷静に判断し続ける精神力が必要不可欠です。

また、新しい商材やトレンド技術、法規制などの情報も自ら取りにいかなければなりません。苦手な分野があったとしても、経営者として積極的に学び実践する胆力が必要です。

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独立形態の決定：あなたに合った開業方法は？

アイリストとして独立・開業を考える際の形態はいくつかあり、それぞれに初期費用や自由度が異なります。主な開業形態と、共通して必要な資格・手続きについて解説します。

1.テナント・マンションを借りて開業する

開業形態として最も一般的な独立の形です。ビルや商業施設の一部を借りて、自分の店舗として運営します。

項目	特徴
初期費用	高額（内装工事、設備、敷金・保証金など）
自由度	非常に高い（内装、コンセプト、価格設定などすべて自由）
立地	人通りの多い場所やターゲット層に合わせた立地を選べる
集客	立地が良ければ自然な集客も見込める
デメリット	テナントの賃貸料が高くなりがち
適している人	資金に余裕があり、経営ノウハウを持つ方。独自のブランドを確立したい方

テナント・マンションを借りての開業は最も自由度が高く、独自のブランドとコンセプトを自由に表現することができます。また、出店場所も駅近などの人通りが多い立地にすることで、安定した集客を見込むことができます。一方で、テナント料が高くなりやすく、ある程度の資金が必要となります。

2.自宅サロンで開業する

賃貸マンションの一室や、自宅の一室をサロンとして使用する形態です。

項目	特徴
初期費用	低い（テナントより物件取得費や内装費を抑えられる）
自由度	高い（内装や運営を自由に決められる）
立地	自宅限定、新たに選ぶことはできない
集客	自然な集客は見込めず工夫が必要
デメリット	集客が難しい場合が多い、美容所登録の基準を満たすための間取りや設備が必要
適している人	初期費用を抑えたい方、リピーター集客に自信がある方

初期費用や毎月の家賃を大幅に抑えることが可能です。お客様との密なコミュニケーションを築きやすく、アットホームなコンセプトのサロンを展開するにはぴったりです。また通勤時間もないため、生活と仕事のバランスを取りやすいこともメリットのひとつです。一方で、立地が自宅と限られるため集客には工夫が必要です。

3.面貸し・シェアサロンを利用する

美容室や他のサロンの一画、またはアイリスト専用のレンタルスペースを、時間単位や月額で借りて営業する形態です。

項目	特徴
初期費用	最も低い（道具や商材を揃えるだけで始められる場合が多い）
自由度	比較的高い（自分の顧客に対しては自由に施術・接客ができる）
立地	出店場所を自分で選ぶことは難しい
集客	立地が良ければ自然な集客も見込める
デメリット	場所代が固定費ではなく変動費（売上歩合制の場合）になることが多い、場所や設備の利用規約に縛られる
適している人	まずは固定費をかけずに独立したい方、フリーランスとして顧客を多く抱えている方

最小限の初期投資でスタートできる開業形態です。物件取得費用や内装費を掛けることなく、すぐに開業することが可能です。立地によっては集客力も見込めます。一方で、サロンの内装や設備に制限があるためブランドイメージに一貫性を持たせにくい、営業日や営業時間も制限が掛かり希望している営業日を確保できない可能性がある、などのデメリットもあります。

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独立開業に必須の「資格」と「届出」を解説

アイリストとして独立開業する際に、法律上必須となる「資格」と「届出」、そして人員体制によって必要になる資格を解説します。

必須の国家資格：美容師免許

まつ毛エクステやまつ毛パーマの施術は、厚生労働省によって「美容行為」と定められています。そのため施術を行う者は、国家資格である美容師免許を保有している必要があります。

無免許で施術を行った場合は美容師法違反となり、罰則（30万円以下の罰金など）の対象になります。施術を行うスタッフ全員がこの資格を持っている必要があるため、注意が必要です。

開業に必須な行政手続き

アイリストとして独立開業する際、必ず行う必要のある行政手続き（届出）が2つあります。これらはサロンの「場所」と「お金」に関する手続きで、非常に重要です。

保健所への「美容所開設届」提出

まつ毛エクステの施術は「美容行為」にあたるため、美容師法に基づき、施術を行う場所について管轄の保健所の確認・許可を得ることが法律で義務付けられています。

項目	特徴
書類名	美容所開設届出書
提出先	営業所の所在地を管轄する保健所
提出時期	オープン予定日の1〜2週間前まで（自治体により異なるため、事前に確認してください）

申請の流れは以下の通りです。

1.事前相談
内装工事を始める前に、図面を持って保健所に相談に行き、施設の基準を満たしているか確認してもらうのが最も安全です。

2.届出提出
開設届出書や美容師免許証（原本）、施設の平面図、従業者全員の健康診断書（結核・伝染性皮膚疾患がないことの証明）などを提出します。

3.実地検査
保健所の職員が実際にサロンに来て、施設の構造設備（作業室の面積、換気設備、照明、消毒設備、洗面設備など）が基準を満たしているか検査します。

4.確認済証の交付
検査をクリアすれば、「美容所確認済証」が交付され、営業を開始できます。

この届出をせずに開業・営業を行うと、美容師法違反として罰則の対象となります。また、実地検査で基準を満たしていないと、再工事が必要になるなど大幅に開業が遅れる可能性があるため、事前相談が非常に重要です。

美容所確認検査の基準

美容所確認検査は美容師法に基づき、お客様と施術者の衛生と安全を確保するために、サロンの構造設備が法令の基準を満たしているかを確認する検査です。

この基準は厚生労働省令で定められていますが、地域（自治体）によって条例で細かな基準が異なる場合があるため、必ず所在地の保健所に事前に確認することが重要です。

アイリスト（まつ毛エクステ）サロンで特に重要となる主な基準を解説します。

項目	特徴
最低面積	作業室の床面積は、内法（うちのり）※ で13平方メートル（㎡）以上とすることが原則
椅子の台数	13㎡の作業室で設置できる作業椅子（ベッド）は原則6台まで ※7台以上設置する場合は、1台増えるごとに3㎡以上の面積を追加で確保する必要あり
区画	作業室は、待合所やその他の場所と明確に区画されている必要あり（パーテーションや固定された仕切りなど）
床・腰板	コンクリート、タイル、リノリウム、板などの不浸透性材料（水が染み込まない材質）を使用することが求められる ※畳やカーペット、布製の壁紙などは原則として不適当
照度（明るさ）	美容師が直接作業を行う作業面での明るさ（照度）を100ルクス以上に保つ必要あり ※一般的には300ルクス以上が望ましいとされる
換気	美容所内の空気1リットル中の炭酸ガス濃度を0.5％（5,000ppm）以下に保てるよう、十分に換気できる設備（窓、換気扇など）の構造が必要
天井の高さ	自治体によっては、床面から2.1メートル以上と定められている
鼠族・昆虫等の侵入防止	施設は外部と完全に区分し、ねずみや昆虫などの侵入を防止できる構造にする
流水式手洗い設備	作業室やその近くに、流水式の手洗い（洗浄）設備を設ける必要あり
消毒設備	皮膚に直接触れる器具（ツイーザー、グループレートなど）を消毒するための設備が必要
汚物・毛髪箱	蓋つきの汚物箱及び毛髪箱を備える必要あり
器具の保管	消毒済の器具と未消毒の器具を分けて保管するための蓋つきの容器を備える必要あり
洗髪設備	まつ毛エクステ専門サロンなど、洗髪行為を伴わない場合は設置を免除されることが一般的

※内法（うちのり）とは、壁や柱の中心線ではなく、壁の内側の実際の長さで測ることを指します。図面上の「壁芯」面積とは異なるため注意が必要です。

税務署への「開業届」提出

個人事業主として事業を始めたことを税務署に申告するための手続きです。提出は法律上の義務ですが、罰則はありません。しかし、提出することで「青色申告」が可能となり、税金面で大きな優遇（最大65万円の特別控除など）を受けられるようになります。

項目	詳細
書類名	個人事業の開業・廃業等届出書（通称：開業届）
提出先	納税地を所轄する税務署
提出時期	事業の開始などの事実があった日から1ヶ月以内

信頼性を高める民間資格

アイリストの信頼性を高め、集客や就職活動で有利になる民間資格や検定は複数存在します。これらは、美容師免許ではカバーしきれない「安全性の高い技術」や「専門的な知識」、そして「デザイン力・提案力」を証明する目的で取得されます。

特に業界内で認知度が高く、信頼性が高いとされる主な民間資格・検定をご紹介します。

JEA まつ毛エクステンション技能検定

JEF（一般社団法人 日本アイリスト協会）は、業界で最も早く設立された協会のひとつであり、安全基準の統一に力を入れています。技能レベルに応じて級が分かれています。

1級（プロフェッショナル）
上級の技術と知識がある、熟練したアイリストだと証明できます。

2級（スタンダード）
安心・安全なマツエクの技能を習得していることを証明できます。（美容師免許必須）

3級（ベーシック）
マツエクの基礎知識があり、問い合わせ対応などができるスキルを証明できます。（美容師免許がなくても受験可能）

まつ毛エクステンション技能検定

一般社団法人 日本まつ毛エクステンション認定機構が実施している、まつ毛エクステに関する検定です。まつ毛エクステの正しい技術と知識の普及を目指しており、高い技術力と安全性を証明できます。JEAと同様に1級から3級に分かれています。

プロアイリスト検定

日本まつ毛エクステ協会が実施している検定です。衛生面、安全性、見た目の美しさ、技術力を重視した内容となっており、実技に重点を置いている点が特徴です。

資格認定 5STAR 技術評価試験

一般社団法人 日本ラッシュアーティスト協会が実施している試験です。実務経験年数を受験資格としているレベルがあり、経験年数に基づいた高いスキルを証明できるため信頼性が高いとされています。（例：LEVEL3は実務経験1年以上、LEVEL5は実務経験5年以上など）

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独立にかかる「費用」と「資金調達」の計画

アイリストとして独立開業するための「費用」の目安と、「資金調達」の計画について詳しく解説します。

初期費用の内訳シミュレーション

アイリストの開業費用は、物件の規模や立地、内装工事の有無によって大きく変動します。ここでは、自宅サロン・テナントサロン・シェアサロンそれぞれの初期費用の内訳と目安を示します。

自宅サロンの初期費用

自宅や既存のマンションの一室を利用する場合、物件取得費や大規模な内装工事費を大幅に抑えられます。

費用の種類	金額の目安（幅）	備考
備品・設備費	30万～50万円	施術用ベッド、ワゴン、ライト、椅子、収納など
消耗品費	10万～30万円	グルー、エクステ、ツイーザー、消毒液など、初期仕入れ分
内装改修費	10万～80万円	【重要】 美容所登録のために必要な最小限の改修（換気、間仕切りなど） ※改修が不要な場合もあり
広告宣伝費	5万～30万円	ホームページ、SNS、名刺、初回集客用の費用
運転資金	40万～80万円	開業後3ヶ月程度の家賃・光熱費・雑費の運転資金
合計目安	約100万円～270万円

テナントサロンの初期費用

路面店やビルの一室を賃貸する場合、初期費用が最も高額になります。

費用の種類	金額の目安（幅）	備考
物件取得費	100万～300万円	敷金・礼金、保証金、仲介手数料、前家賃など。賃料の6〜10ヶ月分程度
内装工事費	150万～500万円	【最重要】 美容所登録基準を満たすための設計・施工費用 居抜き物件なら大幅減も可能
備品・設備費	30万～70万円	施術用ベッド、ワゴン、高性能ライト、受付カウンター、待合スペースの家具など
広告宣伝費	30万～100万円	看板、ポータルサイト掲載初期費用、ウェブサイト制作、オープン広告
運転資金	80万～200万円	開業後3〜6ヶ月の家賃、人件費（自分への給与）、固定費
合計目安	約390万円～1,200万円	立地や内装のこだわりにより大きく変動する

シェアサロンの初期費用

既存のサロンのスペースを借りるため、初期費用を極めて低く抑えられます。

費用の種類	金額の目安（幅）	備考
契約金・保証金	0円～10万円	サロンによっては初期の事務手数料や保証金が必要な場合あり
消耗品費	5万～20万円	グルー、エクステ、個人専用のツイーザーなど ※サロン支給の場合は不要
個人用備品費	5万～15万円	施術着、個人用ツールケース、必要な場合は持込用ライトなど
広告宣伝費	5万～20万円	名刺、SNSでの集客費用、個人アカウントの制作費
運転資金	5万～30万円	最初の1ヶ月の利用料（月額/歩合）や交通費など
合計目安	約15万円～95万円	ほぼ材料費と個人ツールの購入費用のみで開業が可能

初期費用削減のポイント

開業後の安定経営のためにも、初期費用を抑えることは非常に重要です。すべての開業形態に共通する初期費用削減ポイントをまとめたので参考にしてください。

①備品は中古品・アウトレット品を活用する

待合室の家具やワゴン、バックルームで利用する設備などは、中古やアウトレットを活用すると初期費用を抑えることが可能です。ただし、消毒器や施術に利用するような安全性が重要な器具などは、新品を選ぶことをおすすめします。

②設備はリースも検討する

施術用の電動リクライニングチェア、アーム付きLEDライトなど、比較的単価が高いものはリースを活用すると、初期費用を抑えることができます。

③集客はSMSを活用する

InstagramやX（旧Twitter）などを活用し、無料で集客できる仕組みを構築しましょう。施術のビフォーアフター写真、サロンの雰囲気を魅力的に発信することが重要です。

④在庫を持ちすぎない

グルーやエクステ、パーマ液などの商材は、最初から大量に仕入れるのではなく最小限の品揃えから始めることをおすすめします。商材メーカーや卸業者を複数比較して無駄がないように発注しましょう。

独立後の運転資金

運転資金とは、サロンの売上が安定し利益が出始めるまでの間に、毎月発生する経費を支払うために必要な資金のことです。最低でも3ヶ月分、できれば6ヶ月分の運転資金を用意しておくことが、経営の安定につながります。運転資金の目安をまとめましたので、参考にしてください。

費用の種類	金額の目安（幅）	備考
家賃・テナント・シェアサロン利用料	5万～30万円	開業形態によって大きく変動、テナントや都心部は高額になりがち
広告宣伝費	3万～15万円	集客サイトの月額掲載料やSNS広告費など、集客の生命線となる費用
消耗品・材料費	3万～10万円	グルー、エクステ、パーマ液、タオル、消毒液などの毎月の仕入れ費用
水道光熱費・通信費	1万～3万円	電気代、水道代、ガス代、Wi-Fi/電話代など
人件費（自分への給与）	15万～30万円	サロンオーナーとして生活していくための最低限の生活費
借入金返済	5万～10万円	融資を受けた場合に発生する毎月の返済額
諸経費・雑費	1万～5万円	事務用品、予備費、研修費、税理士報酬など
合計	約33万円～103万円	最低限の生活費を含む「ひと月のランニングコスト」です

資金調達の方法

開業費用の全額を自己資金で賄うのが理想ですが、不足する場合は外部からの資金調達を計画します。自己資金比率が高いほど、融資審査は有利になります。

自己資金

総費用の1/3以上（できれば1/2）を用意することが、融資を受ける際の最低ラインとなります。融資の審査では、「計画性」と「返済能力」が重視されます。コツコツと貯めた自己資金は、事業への本気度を示す証拠となります。

公的融資

信用力が低い個人事業主でも比較的融資を受けやすいのが、政府系金融機関による融資です。選択肢としては、国が出資を行う日本政策金融公庫と、地方自治体の制度融資があります。

民間金融機関の融資

銀行や信用金庫からも融資を受けることが可能です。公庫より金利が低い可能性がありますが、事業実績や担保・保証を求められることが多く、新規開業者が単独で借りるのは難しい傾向があります。

補助金・助成金

融資とは異なり、原則として返済の必要がない資金です。ただし、採択されるには審査があり、後払い方式が一般的です。また、補助金や助成金の種類によって資金の利用用途も限られている場合が多いため注意が必要です。

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【無料ダウンロード】アイリストのための開業チェックシート

アイリストが開業する際に役立つ、開業チェックシートを下記から無料でダウンロードいただけます。Excelファイルでのダウンロードが可能なので、サロンに合わせて自由にカスタマイズしてご活用ください。

さいごに

アイリストの開業形態、独立するために必要な資格や費用について解説しました。本記事でご紹介した内容はあくまで標準的な内容であり、サロンコンセプトなどによって変わってきます。チェックシートも活用いただき、スムーズな開業を目指していきましょう。